提案型WEB制作なら東京のNext

ブログ

企業はWEB担当者を雇うべきか  

会社の中にWEB担当者やWEBデザイナーがいれば、WEB制作会社にサイト運用を内製化することが出来るので、経費の節減効果や更新速度がアップするのではないかと考える企業経営者は多いと言います。しかし、現実的にこうした人材を雇用したものの失敗するケースが多く、何が失敗に繋がったのかを把握しておくことが大切です。

 

理想のWEBデザイナーとは?

企業経営者から見た理想のWEBデザイナー像はどのようなものになるのでしょうか。例えば、WEBサイトのページ更新を定期的に行い、コンテンツを大量生産してくれる、キャンペーンページの企画及び作成、申し込み処理を率先してやってくれるなどを考える人は多いと言えましょう。他にも、現代主流と言われているSNSを積極的に活用するので、SNSの拡散により問い合わせ件数が増加する、リスティング広告などのネット広告も取り入れるので売上増の期待が出来るなどもあるのではないでしょうか。ホームページに必須のSEO対策を万全に行って貰えるので、検索上位に自社サイトが表示されるようになると考えるケースは多いのです。デザイン変更は得意分野なので、必要に応じてデザインを変えて貰えるため、アウトソースする必要がないので経費を無駄に使わずに済むなどもあると言えます。しかし、WEBデザイナーはこれらの仕事を担当する職種ではなく、SEO対策と聞いても専門分野から外れているため、成果を出すことは難しい、逆にキーワードを盛り込みすぎてしまい、検索順位が落ちてしまったなどのケースもあるわけです。

 

WEB制作に必要なことをしっかりと理解

WEBデザイナーの仕事は、見栄えの良いホームページを作るため、CSSと呼ぶカスケードスタイルシートやイラストレーターなどのソフトウェアを利用してデザインを作成、これをHTMLの中に組み込みデザインを作ることです。SEO対策やコンテンツを充実させる、リスティング広告やランディングページの構築など、WEB制作会社の中ではデザイン担当になるため、これらの仕事はすべてが専門外になります。尚、デザイナー人件費をウェブの売り上げから算出が出来るのか、デザイナーを雇用するための人件費で、どれだけの試作が出来るのかを考えておいて、優先順を決めるなども重要です。さらに、どうしてもWEB担当者を雇用して専属として自社サイトの運営を任せる場合には、WEBサイトの運営経験がある人材を選ぶなどが必要です。ちなみに、WEBデザイナーはウェブページに様々な施策案を出す仕事ではありませんので、最終的には自らが考えてWEBサイトの運営が必要になります。仮に、失敗になった時には簡単に辞めさせることは出来ないことも考えておかなければなりません。

 

まとめ

WEBデザイナーの仕事とはどのようなものであるのかを把握することでこれからWEB担当者を雇用するべきか否かが決まります。また、WEB担当者を雇用する時には過去にどれだけの経験を持つ人材であるのか、実績はどの程度あるのかを見極めておくことが大切です。企業内にWEB担当者を雇用すべきか否かはそれからでも遅くはありません。

ブログ一覧へ戻る